特集記事パート１３：「集団ストーカー」犯罪と“顔認証型・防犯カメラ”との関連性 以前、「やり過ぎ防犯パトロール」問題に関する特集記事を書きましたが、今回もそれと密接に関係した社会問題を解説したいと思います。それは「顔認証式・防犯システム」問題です。文字通り、通行人の顔を自動識別するシステムが組み込まれた最先端型の防犯カメラが、現代社会で急速的に普及して来ています。しかも、カメラ画質はフルハイビジョンや、４Ｋなど恐ろしく高画質な解像度にまで進歩しました。「顔認証式・防犯カメラ」の前を通過した人物の顔は、瞬時に監視システムサーバに記録されます。例え、それが多人数だろうと、群衆だろうと、リアルタイムで高精細な顔認識が可能です。そして、特定人物が現在何処に居るのかなども、いとも簡単に割り出せてしまうのです。この「顔認証式・防犯システム」は現在、公共施設や大型ビル、商店街、コンビニ、ショッピングモール、鉄道駅、空港など至る所で導入が進んでいます。また、主要幹線道路の信号機などにも「Ｎシステム」という名称で、類似の防犯カメラが備え付けられています。こちらは通過した車のナンバーや、ドライバーの顔などまで随時記録出来ます。防犯の観点からすれば非常に頼もしいシステムだと言えますが、逆に行き過ぎた市民監視・プライバシー侵害に悪用されるのではないかといった問題点も指摘されています。どんなに優秀なシステムでも、それを使う側が邪な利己主義者であれば、不幸な結果しかもたらしません。もし、このまま強権的な監視社会がエスカレートして行ったら…日本は恐ろしい独裁監理国家に変貌してしまう危険性があります。 実は現在、「顔認証式・防犯システム」による監視ストーカー被害を訴える市民が急増して来ています。ある商業施設へ買い物しに行く度、店員や警備員がジロジロ監視する様にしつこく付き纏って来る。こちらに対してだけ横柄な接客態度を取ったり、怪訝そうに睨み付けて来る。そして接近したタイミングで嫌味たらしく咳払いしたり、わざと大きな物音を立てる、個人情報を仄めかすなどの嫌がらせ行為をして来るというのです。「顔認証式・防犯システム」には、不審者情報を登録出来る機能が備わっています。万引き容疑者、悪質クレーマーなどの迷惑客を一度登録しておけば、その人物がいつ何時に来店したのか、現在どの場所に居るのかなどを、防犯カメラと連動した顔識別システムで即簡単に調べる事が出来ます。しかも、この登録情報は全系列店で共有化されるそうです。例えば、不審者登録された人物は地元町の店舗だけでなく、他の町の系列店に行っても、全く同じ様な監視ストーカー被害を受ける破目になります。その人物が本当に悪質な万引き常習犯だったならまだしも、店側の些細な誤解や私的感情によって不審者登録されてしまったとしたら、どうでしょう？ある時、店員のミス（レジの打ち間違いなど）で迷惑を被ったから軽く抗議しただけで、店側から逆恨みされて不審者登録されてしまうケースなども十分起こり得る話です。勿論、店側は「そんな不正行為はしていません」と言い張るでしょう。しかし、客側が「顔識別カメラで勝手に無断撮影・登録された自分の顔データが一体どう扱われているのか見せて欲しい、個人情報だからデータを消して欲しい」と要求しても、店側は「防犯システム維持の都合から、それに応じる事は出来ません」と言い張り、一切取り合ってくれません。客の顔情報の扱い方、不審者登録するか否かは、店側が全て独善的かつ閉鎖的に決めています。しかも、もし何かの手違いで不審者登録されてしまった場合でも、その不名誉な情報は全系列店に渡って永久に残り続けるのです。個人情報保護の観点から言えば、そういった意思決定は本来なら裁判所の司法判断を仰いでから行われるべきででしょう。現在の「顔認証式・防犯システム」は、人権侵害・プライバシー侵害も甚だしい、極めて公正さを欠いた状態で運用されていると言わざるおえません。 さらに問題なのは、この「顔認証式・防犯システム」が「集団ストーカー」犯罪にも悪用されている点です。他の特集記事でも解説しましたが、集スト犯罪組織・カルトＳ会は「総体革命」と呼ばれる国家占領計画を長年推し進めています。自治体、警察、防犯パトロールなど、あらゆる組織に信者を多数潜り込ませて、その組織ごと教団が乗っ取ってしまうという謀略です。勿論、企業も例外ではありません。「顔認証式・防犯カメラ」によって撮影された客を不審者登録するか否かは、店側が自己判断で好き勝手に決めている…という実態は、既に説明しました。では、その店の経営者から従業員までカルトＳ会信者ばかりだったとしたら、一体どういう事態になるでしょう？過去に教団の入信勧誘を断った人物、または選挙時にＫ党（＝教団配下のカルト政党）への投票協力要請を断った住民、脱会した元信者、教団批判者など、教団が「仏敵」と呼んで逆恨みしている人達が、こぞって「顔認識型・防犯システム」に不審者登録される様になってしまいます。こうして何の罪も無い無実の人間を万引き容疑者などに仕立て上げ、従業員ぐるみで監視ストーカーする。教団信者の警察官や防犯パトロール隊員まで結託して、陰湿な付き纏いや嫌がらせ加害をしつこく繰り返し、ターゲットを地域ぐるみで村八分状態に追い込む。正に「集団ストーカー」そのものです！こうした悪徳カルト勢力による公権力の汚染・私物化に伴い、今や「顔認証型・防犯システム」による行き過ぎた“国民監視社会”化の流れは、全国的に深刻なレベルにまでエスカレートしつつあります。もし今後、国内全ての防犯システムが直結リンクされて、（冤罪登録された）不審者情報が紐付けされでもしたら、もうそのターゲットにされた人間にはプライバシーも自由もありません。２４時間３６５日、何処に居ても「顔認証式・防犯カメラ」で追跡されて、教団勢力からリンチ迫害を受け続ける様になります。そんな恐ろしい「総体革命」テロが、日本社会の水面下で密かに実行されているのです！知らぬは平和ボケした情報弱者達ばかり…これは決して冗談でも陰謀論でもありません。このまま放置しておけば、日本はプライバシー人権も、思想の自由も無い、まるで北朝鮮の様な“独裁監理国家”と化してしまうでしょう。まだまだ一般庶民には、その危険性が周知徹底されていない「顔認証式・防犯システム」不正使用問題…。「安心・安全な街作り」などと偽善めいた美名の裏で、国民を奴隷監理しようとする恐ろしい謀略が着々と推し進められている実態に、どうか皆さん早く気付いて下さい！！ ※参考記事：クローズアップ現代「顔から個人情報が流出する ～ 広がる“顔認証”技術～ 」 http://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3355/1.html ※参考記事：防犯カメラは、ここまで“進化”した！！…守られている？見張られている？悪用も可能、近未来に待ち受ける問題点 https://mainichi.jp/sunday/articles/20170725/org/00m/040/007000d ※参考記事：客の顔情報１１５店が無断共有！？…万引き防止システムの怖い落とし穴 https://news.infoseek.co.jp/article/knuckles_1405/ ※参考記事：某書店が防犯カメラで来店者の顔認証データを撮っている事実について https://ameblo.jp/naka2656/entry-12100633311.html ※参考動画：ニュース報道「動く人の顔も識別…最新“個人認証”システムを公開！！」 ※参考動画：ＮＥＣ　世界最高峰の顔認識カメラ技術「顔認証入退管理システム」 ※参考動画：ＮＥＣ　「顔認証システム導入セット」デモ編 ※参考動画：どんな変装も全て見破る、最強の顔認識技術！？ ※参考動画：まるでＳＦ映画さながら、中国の監視カメラ映像！！ ところで話は変わりますが、パチンコ・パチスロ店にも「顔認証式・防犯カメラ」が導入されているという事実をご存知ですか？表向きは防犯目的で設置されている物ですが、実は裏にもう一つの大きな用途があります。それは特定の客だけ大勝ちさせて、他の客はボロ負けさせるという当たり判定操作…つまりイカサマです。パチンコ台がコンピュータ制御されていて、店の裏側で勝ち負けを操作出来るというのは有名な話です。そして、パチンコ業界には「サクラ」と呼ばれる客寄せバイトがいます。店側の当たり判定操作によってサクラが大勝ちした姿を見せ付けて、他の一般客のギャンブル熱を煽るというバイトです。当然ですが、サクラは後で大当たりした出玉を全て店側に返却します。そして、バイト料を受け取るという仕組みです。そうとも知らぬ一般客は「自分も今日こそ、あんな風に大勝ち出来るかも知れない！！」と意気込み、結果として大損させられてしまう訳です。パチンコマニアの中には、「それでも俺は大勝ちした事もあるよ！？」と言う人もいるでしょう。しかし、トータルで見てみて下さい。今までギャンブルに注ぎ込んだ金額と、勝って得た金額、一体どっちが多いですか？当然、負けた金額の方が遥かに多いはずです。パチンコ・パチスロに限らず、ギャンブルなんて最初から胴元だけが儲かる様に仕組まれているものなんですよ。「顔認証式・防犯カメラ」で客を判別し、サクラが座った台だけ大当たりを連発させる。他の台は絶対に当たらない様に裏で操作する。そんなイカサマギャンブルに熱くなって大金を注ぎ込み、消費者金融で借金までこさえる人が後を絶ちません。中には生活保護（＝真面目に働いた国民が納めた税金）でパチンコ通いしている、救い難い愚かなクズ人間などもいます。挙句の果てには人生に行き詰って発作的に自殺したり、犯罪に手を染めてしまう…。彼らは、そんな下らない結末を迎える為に生まれて来たのでしょうか？働かずにギャンブルだけで食べて行ける程、この世の中は甘くはないのですよ！ 全国各地、ほぼ全ての主要駅前に存在するパチンコ・パチスロ店。経営者の９０％は在日特ア人だという事実をご存知ですか？公営ではない違法ギャンブル店なので、売り上げの大半が経営者の懐に入ります。そして脱税の温床ともなっています。何故、法律で禁止されているはずの私営ギャンブル店なのに、警察は全く取り締まろうとしないのか？それはパチンコ・パチスロ店経営者が、政治家や警察に多額の賄賂を支払って、御目溢しして貰っているからです。政治家に寄付される政治献金の出資者リストに、パチンコ・パチスロ業界が名を連ねているというのは有名な話ですよね。政治家の圧力によって、或いは警察自身もグル関係である為、とにかくパチンコ・パチスロ店が違法ギャンブル経営の罪で摘発される事はまずありません。さらに困った事に、パチンコ・パチスロ経営者が上納金を送る先がもう一つ存在します。それは北朝鮮・韓国などの反日国です。特に北朝鮮政府にパチンコマネーが献上されている事実は厄介です。その上納金は独裁者や政府高官の贅沢に使われるばかりでなく、日本を標的にしたテロ犯罪や、核兵器開発の軍資金にもなっているからです。日本人が真面目に働いて納めた税金が、生活保護受給者（その大半が在日特ア人やカルトＳ会信者）に行き渡り、さらに生活保護受給者がパチンコ店で散財した金が経営者の懐へ、そして反日テロ国家へと渡っているのです。非常にふざけた話だとは思いませんか！？日本国民は、この問題に対してもっと怒りの声を上げるべきでしょう！！２０１１年３月に発生した東日本大震災、及び福島原発事故…それに伴う電力不足問題を解決する為に、日本各地で計画停電が実施されました。国民生活にとって大事な交通機関や、コンビニを含めた各商業施設まで計画停電の影響を受けて営業不能に追い込まれる中、パチンコ・パチスロ店だけは煌々と明かりを点けて営業を続けていました。その一日当たりの総消費電力は、なんと４１５万ｋＷｈ！！一般家庭が一日に使用する平均電力が約１０ｋＷｈである点から、実に１１万世帯分もの電力がパチンコ・パチスロ店によって無駄遣いされていた事になります。大震災直後という大変な国難の最中、そんな下らない遊興施設に電力を回す余裕があるなら、交通機関やコンビニなどもっと必要な施設に電力を回すべきじゃないですか！？その一事を取って見ても、この国の政治家・官僚共が如何に腐り果てているかがよく分かりますよね？ちなみにパチンコ・パチスロ店を潰すには、僅か１週間だけ赤字経営が続けば良いそうです。さらに全パチンコ店が潰れれば、悪の枢軸と呼ばれるテロ犯罪国家・北朝鮮は僅か半年で資金難に陥って自滅崩壊すると言われています。国民をギャンブル依存症にさせて、借金地獄・自殺・犯罪率を高めるという理由から、韓国では法律で禁止されているパチンコ店。何故、日本では撤廃出来ないのか？繰り返し言いますが、「顔認証式・防犯カメラ」で選別されて、最初から絶対勝てない様に操作されている違法イカサマギャンブルに通い続ける馬鹿の気が知れません。それは彼ら自身だけではなく、他の国民、そして日本という国自体を滅亡に追い込む自殺行為なのです。その事実に、全国民が早く目覚めてくれる事を願って止みません。 ※参考記事：パチンコ・スロットの確実な止め方―パチンコ屋の高性能顔認証システムについて http://xn--ebkfw1n4a9bq4bye5o9b7e.xyz/system/kaoninsyou.html ※参考動画：貴方は管理されている！？―パチンコ パチスロ業界「顔認証システム」全国で導入済み 話を「顔認証式・防犯システム」に戻します。正常な感覚の持ち主であれば、例え防犯目的であろうと、そんなプライバシー侵害はされたくないと思うはずです。例え、「私は監視カメラで撮られて困る様な、疚しい事など何一つしてない！！」という方でも、自分の一日の行動全てを事細かく監視されるというのは気分が悪いものでしょう？監視する立場にいる連中が、異常な変態性癖者である可能性だって十分有り得るのです。現に、警察官が変態猥褻事件を起こして逮捕される不祥事なども毎年の様に起きているじゃないですか？監視者側が邪な考えを企てて、貴方の着替えやトイレ、風呂まで覗き盗撮していたら嫌でしょう？では、一体どう対処したら良いのか？自宅内での盗撮被害についてはご自身で犯人やカメラを探して頂くとして、外出先での「顔認証式・防犯カメラ」による盗撮被害はなかなか防ぎ様がありません。帽子やサングラス、マスクなどで顔を隠していたとしても、なんと「顔認証式・防犯カメラ」は９０％以上の精度で個人の顔を識別出来るそうです。「では、やはり黙って撮影されるがままでいるしか無いじゃないか？」と言われるでしょうが、実はそうでもありません。「顔認証式・防犯カメラ」は人間の顔の凹凸によって出来る輝度差で個人を識別しているそうです。その判別を困難にしてしまう「プライバシーバイザー」と呼ばれるゴーグルが既に開発されています。このゴーグルを顔に装着すると、フィルターが光を反射させて「顔認証式・防犯カメラ」による個人検出に引っ掛からなくなります。まだ市販化されたばかりで価格が少々お高めですが、プライバシー保護が気になる方は是非試してみて下さい。 ※参考記事：顔検出を阻止する「プライバシーバイザー」セカンドモデル開発、よりデザインを洗練 http://www.sankei.com/region/news/170801/rgn1708010034-n1.html ※参考動画：防犯カメラによる顔認識を防ぐゴーグル「プライバシーバイザー」 防犯対策は勿論大事ですが、行き過ぎれば強権的な警察国家・監理社会を生み出す事に繋がります。国民から自由や基本的人権を奪い、国家の為にただひたすら労働するだけの奴隷身分へと貶める。一方、権力者は我儘勝手に横暴に振る舞い、国民から搾取した金で私利私欲を貪る。そう、現在の“北朝鮮”そのものの社会です。権力者階層に居座る連中はマッチ＆ポンプ事件を起こした上で、「個人の自由やプライバシーより、社会全体の治安向上の方が大事でしょう？」と偽善論を振り翳して国民を騙し、監理社会実現に向けた政策を強引に推し進めます。例えば、金で雇った在日特ア人やカルトＳ会信者に凶悪殺人事件を起こさせて、再犯防止を建前に「顔認証式・防犯カメラ」や「Ｎシステム」などを導入したり、警察が捜査目的で市民の通話を盗聴しても良いとする法律「傍聴法」などを成立させる訳です。「生活安全条例（＝防犯パトロール制度）」なんかも、その一例ですね。カルトＳ会が信者達に防犯パトロール組織を乗っ取らせて「集団ストーカー」犯罪の隠れ蓑として利用したり、警察組織の裏金作りにも悪用されています。この条例設立の大きな切っ掛けとなった「池田小児童連続殺傷事件」は、カルトＳ会信者が起こした犯罪でした。そして「生活安全条例」設立を全国自治体に推し進めたのは他でもない、カルトＳ会の政治部門・Ｋ党です。この様に、過去に日本社会で起きた凶悪殺人事件を振り返ってみれば、犯人はカルトＳ会信者や在日特ア人ばかり…。どちらも日本国家の占領支配を企む反日勢力の手先です。これで、先程言ったマッチ＆ポンプの意味がお分かり頂けたでしょうか？ 防犯政策を行うなと言っている訳ではなく、その制度が名ばかりの骨抜き建前制度で、実際は権力者達によって都合良く利用されているだけだという実態が大問題なんです。カルトＫ党が常に法改正のイニシアチブを握っている「ストーカー規制法」を見てみて下さい。「男女の恋愛トラブル以外（怨恨や悪戯目的など）のストーカー犯罪は処罰対象外」などと骨抜き条項が規定されている為、奴らの支持母体・カルトＳ会が影で行っている「集団ストーカー」犯罪は野放し状態じゃないですか。同じく「個人情報保護法」だって、「宗教法人は対象外（＝個人情報を不正利用し放題）」だと規定されているのですよ？「マイナンバー制度」設立によって、我々国民の詳細な個人情報は政府自治体に一括管理される世の中となってしまいました。ところが「個人情報保護法」では、「宗教法人の活動目的であれば、自由に個人情報を取り扱って良い」とされているのです。全国自治体に職員として多数潜り込んでいると噂されているカルトＳ会信者達が、我々の個人情報を影でどう悪用しているやら分かったものではありません。そういった不公平かつ理不尽な監理支配体制を社会全体に敷き、国家権力そのものを私物化する事こそが、カルトＳ会が推し進めている「総体革命」テロの実体なのです。近年、「顔認識型・防犯システム」を悪用した監視ストーカー被害に苦しめられる市民が急増して来ている理由も、「総体革命」テロが深刻なレベルまで日本社会を蝕んでいるからに他なりません。早急に対策の手を打たなければ、日本という国家は近い将来、壊滅的な危機を迎える事になるでしょう。国民全員が、この恐るべきカルト・テロ問題に早く気付いてくれる事を願って止みません。